40代で転職したら、入ってから教えてもらえる?|令和7年転職者実態調査で見る、会社の教育訓練と採用の考え方

職場で先輩が新しく入った人に仕事を教える様子(イメージ)

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40代で別の会社に移るとき、気になるのが「入ってから仕事を教えてもらえるのか」です。厚生労働省の令和7年転職者実態調査では、転職者がいる事業所の82.6%が、転職者に教育訓練をしていました。会社側の回答から、教え方の種類と、会社がどんな考えで転職者を採っているかを見ていきます。

転職者に教育訓練をした
82.6%
転職者がいる事業所
計画的なOJT
79.8%
訓練をした事業所のうち
3年以内に転職者を採る予定
63.6%
事業所
新卒より転職者を優先
40.0%
採る予定の事業所のうち
令和7年転職者実態調査(事業所調査・令和7年10月1日時点)。いつの時点かは記事の最後に
目次

転職者に教育訓練をした会社は82.6%

転職者がいる事業所のうち、転職者に教育訓練をしたのは82.6%で、令和2年の調査(74.5%)より8.1ポイント高くなりました(差は当サイトで計算)。会社の規模が大きいほど割合は高く、1,000人以上では97.5%、5〜29人では79.8%でした。

転職者に教育訓練をした事業所の割合(規模別)
1,000人以上97.5%
300〜999人95.6%
100〜299人91.9%
30〜99人88.0%
5〜29人79.8%
転職者がいる事業所=100%。出典:厚生労働省「令和7年転職者実態調査の概況」表6
ジャコ

小さな会社でも、およそ8割は何らかの教育をしています。ただ、どこまで手厚いかは会社ごとに違うので、面接で聞いておきたいところですね。

会社の大きさ別に計算:教育訓練をしていない会社の割合

表6の「教育訓練をした割合」を100%から引くと、転職者に教育訓練をしていない事業所の割合が出ます(計算は当サイト)。

転職者に教育訓練をしていない事業所の割合(計算は当サイト)
1,000人以上2.5%
300〜999人4.4%
100〜299人8.1%
30〜99人12.0%
5〜29人20.2%
100%から「教育訓練をした割合」を引いた数字。出典:厚生労働省「令和7年転職者実態調査の概況」表6

5〜29人の会社では、およそ5社に1社(20.2%)が転職者に教育訓練をしていません。1,000人以上の会社(2.5%)と比べると、約8倍の差です。

5年前の調査と比べると、教育訓練をした割合は74.5%から82.6%へ8.1ポイント、転職者を採る予定がある割合は53.3%から63.6%へ10.3ポイント高くなりました(差は当サイトで計算)。

令和2年の数字は厚生労働省の「令和2年 転職者に対する教育訓練の実施状況」と「令和2年 今後3年間の転職者の採用予定等」、令和7年の数字は「令和7年 転職者に対する教育訓練の実施状況」によります。

小さな会社を選ぶときほど、「入ってから誰に教わるのか」を面接で聞いておくと安心です。入ったあとの満足度は「転職した40代の満足度」で見られます。

どんな教え方が多いか

教育訓練をした事業所に、教え方の種類(いくつでも)を聞いた結果です。いちばん多いのは、ふだんの仕事をしながら計画的に教える「計画的なOJT」で79.8%でした。

教え方割合
計画的なOJT(ふだんの仕事をしながら計画的に教える)79.8%
OFF-JT(ふだんの仕事を一時的に離れて行う訓練)64.5%
入職時のガイダンス53.9%
仕事に必要な能力・知識を身につける訓練35.7%

教育訓練をした事業所=100%。いくつでも答える質問なので、合計は100%を超えます。出典:厚生労働省「令和7年転職者実態調査の概況」表6

業種で見ると、教育訓練をした割合は運輸業,郵便業が92.3%といちばん高く、医療,福祉は84.4%、製造業は79.9%、建設業は73.2%でした。

業種教育訓練をした
運輸業,郵便業92.3%
医療,福祉84.4%
製造業79.9%
建設業73.2%
全体82.6%

転職者がいる事業所=100%。出典:厚生労働省「令和7年転職者実態調査の概況」表6

会社は、どんな考えで転職者を採ったか

転職者を採るときに重視したこと(いくつでも)を会社に聞くと、いちばん多いのは「人員構成の歪みの是正」で48.3%でした。人の構成のかたよりを直したい、という考えです。次いで「既存事業の拡大・強化」が39.5%、「組織の活性化」が31.7%です。

転職者の採用で重視したこと(いくつでも)
人員構成の歪みの是正48.3%
既存事業の拡大・強化39.5%
組織の活性化31.7%
特に意識しなかった9.0%
新規事業分野への進出4.3%
新技術の導入・開発1.3%
回答があった事業所=100%(「その他」16.9%は省略)。出典:厚生労働省「令和7年転職者実態調査の概況」表3

業種で見ると、「人員構成の歪みの是正」は宿泊業,飲食サービス業が56.7%、医療,福祉が54.2%、製造業が51.3%と高めです。建設業は「既存事業の拡大・強化」が49.8%でいちばん高い割合でした。

ジャコ

求人票や面接で「なぜ今、人を採るのか」を聞いておくと、入ってから求められる役割が見えてきますよ。

これからも転職者を採る会社は6割超

今後3年間に転職者を採る予定がある事業所は63.6%で、令和2年(53.3%)より10.3ポイント高くなりました(差は当サイトで計算)。採る予定がある事業所のうち、40.0%は「新卒より転職者を優先して採りたい」と答えています(「新卒を優先」は9.8%)。

業種採る予定があるうち転職者を優先
建設業70.9%46.9%
運輸業,郵便業69.4%55.6%
医療,福祉68.4%36.9%
製造業68.3%45.0%
全体63.6%40.0%

「採る予定がある」は事業所全体=100%、「うち転職者を優先」は採る予定がある事業所=100%。出典:厚生労働省「令和7年転職者実態調査の概況」表7

入る前に確かめておきたいこと

  • 入社後の教え方(OJTの担当がつくか、研修があるか)
  • 最初の数か月で任される仕事の範囲
  • 会社がいま人を採る理由(人の構成のかたよりを直したいのか、事業を広げたいのか)
  • 教育を受けている間の賃金や働き方

規模の小さな会社ほど、教育訓練をした割合は低めです(5〜29人で79.8%)。求人票に書かれていないことは、面接で聞いて確かめておくと安心です。

教育のことや最初の役割を、企業に確かめながら求人を選べる転職エージェントもあります(この記事の下で紹介)。

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ジャコ

最初の面談で、教育のことや最初の数か月の不安をそのまま伝えておくと、求人を選ぶ目安になりますよ。

よくある質問

転職者に教育訓練をする会社はどのくらいありますか?

令和7年転職者実態調査では、転職者がいる事業所の82.6%が転職者に教育訓練をしていました。1,000人以上の事業所では97.5%、5〜29人では79.8%です。

どんな教え方が多いですか?

教育訓練をした事業所では、ふだんの仕事をしながら計画的に教える「計画的なOJT」が79.8%といちばん多く、OFF-JT(仕事を一時的に離れて行う訓練)が64.5%、入職時のガイダンスが53.9%でした。

これからも中途採用をする会社は多いですか?

今後3年間に転職者を採る予定がある事業所は63.6%で、令和2年の53.3%より増えています。そのうち40.0%は、新卒より転職者を優先して採りたいと答えています。

会社は、どんな考えで転職者を採っていますか?

令和7年転職者実態調査で、転職者の採用で重視したこと(いくつでも)を会社に聞くと、「人員構成の歪みの是正」が48.3%でいちばん多く、「既存事業の拡大・強化」39.5%、「組織の活性化」31.7%と続きました。

入社前に、何を確かめておけばいいですか?

入社後の教え方(OJTの担当がつくか、研修があるか)、最初の数か月で任される仕事の範囲、会社がいま人を採る理由、教育を受けている間の賃金や働き方です。規模の小さな会社ほど教育訓練をした割合は低め(5〜29人で79.8%)なので、面接で聞いて確かめておくと安心です。

この記事の数字は、いつの時点か
  • 教育訓練・採用で重視したこと・今後の採用予定:令和7年転職者実態調査 事業所調査(令和7年10月1日時点、2026年9月25日公表)
  • 令和2年との比較:令和2年転職者実態調査(表6・表7に併記の数字)
確認日:2026年10月31日。数字は調査の公表ごとに新しくなります。
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この記事を書いた人

ジャコのアバター ジャコ 一度独立して、会社員に戻った40代

40代。現場で働く会社員です。独立して人を雇い、最後は事業を売りました。そして会社員に戻りました。いまは職場で、40代で入ってくる人を迎える側にもいます。

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