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40代で別の会社に移るとき、気になるのが「入ってから仕事を教えてもらえるのか」です。厚生労働省の令和7年転職者実態調査では、転職者がいる事業所の82.6%が、転職者に教育訓練をしていました。会社側の回答から、教え方の種類と、会社がどんな考えで転職者を採っているかを見ていきます。
転職者に教育訓練をした会社は82.6%
転職者がいる事業所のうち、転職者に教育訓練をしたのは82.6%で、令和2年の調査(74.5%)より8.1ポイント高くなりました(差は当サイトで計算)。会社の規模が大きいほど割合は高く、1,000人以上では97.5%、5〜29人では79.8%でした。
小さな会社でも、およそ8割は何らかの教育をしています。ただ、どこまで手厚いかは会社ごとに違うので、面接で聞いておきたいところですね。
会社の大きさ別に計算:教育訓練をしていない会社の割合
表6の「教育訓練をした割合」を100%から引くと、転職者に教育訓練をしていない事業所の割合が出ます(計算は当サイト)。
5〜29人の会社では、およそ5社に1社(20.2%)が転職者に教育訓練をしていません。1,000人以上の会社(2.5%)と比べると、約8倍の差です。
5年前の調査と比べると、教育訓練をした割合は74.5%から82.6%へ8.1ポイント、転職者を採る予定がある割合は53.3%から63.6%へ10.3ポイント高くなりました(差は当サイトで計算)。
令和2年の数字は厚生労働省の「令和2年 転職者に対する教育訓練の実施状況」と「令和2年 今後3年間の転職者の採用予定等」、令和7年の数字は「令和7年 転職者に対する教育訓練の実施状況」によります。
小さな会社を選ぶときほど、「入ってから誰に教わるのか」を面接で聞いておくと安心です。入ったあとの満足度は「転職した40代の満足度」で見られます。
どんな教え方が多いか
教育訓練をした事業所に、教え方の種類(いくつでも)を聞いた結果です。いちばん多いのは、ふだんの仕事をしながら計画的に教える「計画的なOJT」で79.8%でした。
| 教え方 | 割合 |
|---|---|
| 計画的なOJT(ふだんの仕事をしながら計画的に教える) | 79.8% |
| OFF-JT(ふだんの仕事を一時的に離れて行う訓練) | 64.5% |
| 入職時のガイダンス | 53.9% |
| 仕事に必要な能力・知識を身につける訓練 | 35.7% |
教育訓練をした事業所=100%。いくつでも答える質問なので、合計は100%を超えます。出典:厚生労働省「令和7年転職者実態調査の概況」表6
業種で見ると、教育訓練をした割合は運輸業,郵便業が92.3%といちばん高く、医療,福祉は84.4%、製造業は79.9%、建設業は73.2%でした。
| 業種 | 教育訓練をした |
|---|---|
| 運輸業,郵便業 | 92.3% |
| 医療,福祉 | 84.4% |
| 製造業 | 79.9% |
| 建設業 | 73.2% |
| 全体 | 82.6% |
転職者がいる事業所=100%。出典:厚生労働省「令和7年転職者実態調査の概況」表6
会社は、どんな考えで転職者を採ったか
転職者を採るときに重視したこと(いくつでも)を会社に聞くと、いちばん多いのは「人員構成の歪みの是正」で48.3%でした。人の構成のかたよりを直したい、という考えです。次いで「既存事業の拡大・強化」が39.5%、「組織の活性化」が31.7%です。
業種で見ると、「人員構成の歪みの是正」は宿泊業,飲食サービス業が56.7%、医療,福祉が54.2%、製造業が51.3%と高めです。建設業は「既存事業の拡大・強化」が49.8%でいちばん高い割合でした。
求人票や面接で「なぜ今、人を採るのか」を聞いておくと、入ってから求められる役割が見えてきますよ。
これからも転職者を採る会社は6割超
今後3年間に転職者を採る予定がある事業所は63.6%で、令和2年(53.3%)より10.3ポイント高くなりました(差は当サイトで計算)。採る予定がある事業所のうち、40.0%は「新卒より転職者を優先して採りたい」と答えています(「新卒を優先」は9.8%)。
| 業種 | 採る予定がある | うち転職者を優先 |
|---|---|---|
| 建設業 | 70.9% | 46.9% |
| 運輸業,郵便業 | 69.4% | 55.6% |
| 医療,福祉 | 68.4% | 36.9% |
| 製造業 | 68.3% | 45.0% |
| 全体 | 63.6% | 40.0% |
「採る予定がある」は事業所全体=100%、「うち転職者を優先」は採る予定がある事業所=100%。出典:厚生労働省「令和7年転職者実態調査の概況」表7
入る前に確かめておきたいこと
- 入社後の教え方(OJTの担当がつくか、研修があるか)
- 最初の数か月で任される仕事の範囲
- 会社がいま人を採る理由(人の構成のかたよりを直したいのか、事業を広げたいのか)
- 教育を受けている間の賃金や働き方
規模の小さな会社ほど、教育訓練をした割合は低めです(5〜29人で79.8%)。求人票に書かれていないことは、面接で聞いて確かめておくと安心です。
教育のことや最初の役割を、企業に確かめながら求人を選べる転職エージェントもあります(この記事の下で紹介)。
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最初の面談で、教育のことや最初の数か月の不安をそのまま伝えておくと、求人を選ぶ目安になりますよ。
よくある質問
- 転職者に教育訓練をする会社はどのくらいありますか?
-
令和7年転職者実態調査では、転職者がいる事業所の82.6%が転職者に教育訓練をしていました。1,000人以上の事業所では97.5%、5〜29人では79.8%です。
- どんな教え方が多いですか?
-
教育訓練をした事業所では、ふだんの仕事をしながら計画的に教える「計画的なOJT」が79.8%といちばん多く、OFF-JT(仕事を一時的に離れて行う訓練)が64.5%、入職時のガイダンスが53.9%でした。
- これからも中途採用をする会社は多いですか?
-
今後3年間に転職者を採る予定がある事業所は63.6%で、令和2年の53.3%より増えています。そのうち40.0%は、新卒より転職者を優先して採りたいと答えています。
- 会社は、どんな考えで転職者を採っていますか?
令和7年転職者実態調査で、転職者の採用で重視したこと(いくつでも)を会社に聞くと、「人員構成の歪みの是正」が48.3%でいちばん多く、「既存事業の拡大・強化」39.5%、「組織の活性化」31.7%と続きました。
- 入社前に、何を確かめておけばいいですか?
入社後の教え方(OJTの担当がつくか、研修があるか)、最初の数か月で任される仕事の範囲、会社がいま人を採る理由、教育を受けている間の賃金や働き方です。規模の小さな会社ほど教育訓練をした割合は低め(5〜29人で79.8%)なので、面接で聞いて確かめておくと安心です。
- 教育訓練・採用で重視したこと・今後の採用予定:令和7年転職者実態調査 事業所調査(令和7年10月1日時点、2026年9月25日公表)
- 令和2年との比較:令和2年転職者実態調査(表6・表7に併記の数字)




