二級ボイラー技士は、製造設備や暖冷房・給湯に使われるボイラーを取り扱うための免許です。受験資格は不要で、合格率は5割台。試験は全国の安全衛生技術センターで、多くのセンターが年12回以上(令和8年度)行います。
合格後に免許を受けるには、ボイラー実技講習の修了などの条件があります。受験から免許までの流れ・試験の形・合格率・費用・活かせる仕事を、試験を行う団体と労働局の公表資料でまとめます。
二級ボイラー技士とは
ボイラー(小規模・小型ボイラーを除く)は、ボイラー技士の免許を受けた人でなければ取り扱えません。伝熱面積の合計が25㎡未満のボイラーを取り扱う作業では、特級・一級・二級ボイラー技士の中からボイラー取扱作業主任者を選ぶ必要があります。
| 試験を行う団体 | 公益財団法人安全衛生技術試験協会 |
|---|---|
| 受験資格 | 不要(本人確認証明書の添付が必要) |
| 免許 | 合格後、条件を満たして申請(都道府県労働局) |
| 試験 | 多くのセンターで年12回以上(令和8年度) |
受験から免許を受けるまで
試験は誰でも受けられますが、免許を受けるには、試験に受かったうえで次のどれかに当たる必要があります(主なもの)。
| 免許を受けられる人(主なもの) | 内容 |
|---|---|
| ボイラー実技講習を修了した人 | 都道府県労働局長の登録を受けた機関が行う講習 |
| 実地修習を経た人 | ボイラーの取扱いについて6か月以上 |
| ボイラー取扱技能講習の修了者 | その後4か月以上、小規模ボイラーを取り扱った経験がある |
| ボイラーの学科を卒業した人 | 大学・高専・高校などで学び、3か月以上の実地修習 |
出典:東京労働局「労働安全衛生法に基づく免許の交付要件」。東京労働局管内のボイラー実技講習は、日本ボイラ協会東京支部が行っています。
ボイラー取扱技能講習とのちがい
「ボイラー取扱技能講習」は、二級ボイラー技士とよく比べられる講習です。どちらもボイラー及び圧力容器安全規則(ボイラー則)にもとづきますが、扱えるボイラーの大きさが違います。
| 項目 | 二級ボイラー技士 | ボイラー取扱技能講習 |
|---|---|---|
| 取り方 | 国家試験に合格し、免許を受ける | 登録教習機関の講習を修了する |
| 扱えるボイラー | 小型ボイラーを除くボイラー | 小規模ボイラーに限る(下の4種類) |
| 決まり | ボイラー則 第23条第1項 | ボイラー則 第23条第2項 |
技能講習の修了者が扱える「小規模ボイラー」は、労働安全衛生法施行令 第20条第5号に書かれた次の4種類です。
- 胴の内径が750mm以下で、長さが1,300mm以下の蒸気ボイラー
- 伝熱面積が3㎡以下の蒸気ボイラー
- 伝熱面積が14㎡以下の温水ボイラー
- 伝熱面積が30㎡以下の貫流ボイラー(気水分離器があるものは、内径400mm以下・内容積0.4㎥以下に限る)
ボイラー取扱技能講習の合格率は?
二級ボイラー技士の合格率は、下の「合格率の推移」に載せています。一方、ボイラー取扱技能講習は都道府県労働局長の登録を受けた教習機関が行う講習で(労働安全衛生法 第77条)、免許試験のような国全体の合格率は、当サイトでは見つけられませんでした。
講習の日程や修了の条件は、受ける教習機関の案内で確かめてください。
職場のボイラーが小規模なものだけなら、技能講習で足りることもあります。まず職場のボイラーの大きさを確かめてくださいね。
出典:e-Gov法令検索「ボイラー及び圧力容器安全規則」第23条、「労働安全衛生法施行令」第20条、「労働安全衛生法」第77条(2026年11月7日確認)。
試験の形と日程
| 科目 | 問題数(配点) |
|---|---|
| ボイラーの構造に関する知識 | 10問(100点) |
| ボイラーの取扱いに関する知識 | 10問(100点) |
| 燃料及び燃焼に関する知識 | 10問(100点) |
| 関係法令 | 10問(100点) |
試験時間は3時間(13時30分〜16時30分)です。科目ごとの得点が40%以上、かつ合計が60%以上で合格です。試験手数料は8,800円(学科・非課税)。
オンライン申請は試験日の2か月前から14日前まで受け付けます。令和8年度の試験日は、関東安全衛生技術センターで14回、北海道・東北・中部・中国四国・九州の各センターで12回です。出典:安全衛生技術試験協会「二級ボイラー技士の紹介」「試験手数料」「二級ボイラー技士の日程」。
合格率の推移
令和6年度・令和7年度とも、合格率は5割台です。
| 年度 | 受験者 | 合格者 | 合格率 |
|---|---|---|---|
| 令和6年度 | 21,226人 | 11,428人 | 53.8% |
| 令和7年度 | 21,349人 | 11,303人 | 52.9% |
出典:安全衛生技術試験協会「統計」(令和7年度)、「各種免許試験(学科)の合格率一覧表」(令和6年度)。
難しさの目安(当サイトの見方)
| 見るところ | この資格 | 当サイトの区分 |
|---|---|---|
| 受ける条件 | 受験資格は不要 | 誰でも |
| 合格率 | 52.9%(令和7年度) | 中くらい(30〜60%) |
| 試験の回数 | 多くのセンターで年12回以上(令和8年度) | 多い |
区分の決め方は、資格図鑑の「難しさの見方」にまとめています。
二級ボイラー技士は、誰でも受けられて受ける機会も多い資格です。ただ、免許を受けるには試験の合格に加えて実技講習などが必要なので、その時間と費用も見込んでおきます。
費用と、国の給付
試験手数料は8,800円です。このほかに、免許の条件としてボイラー実技講習などを受ける場合はその費用がかかります。
厚生労働省の専門実践教育訓練・特定一般教育訓練の資格別の表(令和8年10月1日時点)には、ボイラー技士の行はありません。給付のしくみは「教育訓練給付金とは?」にまとめています。
- 受験の費用:試験手数料8,800円。免許の条件としてボイラー実技講習などを受けるなら、その費用も
- 一般教育訓練(20%・上限10万円):講座ごとに指定。厚生労働省の検索システムで確かめる
- 特定一般教育訓練(最大50%・上限25万円)と専門実践教育訓練(最大80%・年間上限64万円):資格別の表にこの資格の行はない(令和8年10月1日時点)
活かせる仕事
厚生労働省の職業情報サイト(job tag)で、関連資格に2級ボイラー技士が挙がっている仕事です。
- ビル設備管理(業種図鑑)
- ビル施設管理(job tag)
- ビル管理士・電験三種(資格図鑑):同じページで関連資格に挙がる
- ビル・マンション管理の仕事マップ
- 資格図鑑:ほかの資格と、受ける条件・合格率で比べる
40代で目指すときに確かめること
- 近くのセンターの試験日と、申請の締切(試験日の14日前)
- 免許の条件をどれで満たすか(ボイラー実技講習・実地修習など)
- 4科目それぞれで40%以上、合計で60%以上をとれるか
よくある質問
- 二級ボイラー技士の合格率はどのくらいですか?
-
令和7年度は受験者21,349人、合格者11,303人で、合格率は52.9%でした(全国)。令和6年度は53.8%です。
- 受験資格はありますか?
-
受験資格は不要です。ただし本人確認証明書の添付が必要です。
- 試験に受かればすぐ免許がもらえますか?
-
免許を受けるには、試験の合格に加えて、ボイラー実技講習の修了や6か月以上の実地修習などの条件があります。
- ボイラー取扱技能講習と二級ボイラー技士は、何が違いますか?
二級ボイラー技士は国家試験に合格して受ける免許で、小型ボイラーを除くボイラーを取り扱えます。ボイラー取扱技能講習の修了者が取り扱えるのは、伝熱面積3㎡以下の蒸気ボイラーなどの小規模ボイラーに限られます(ボイラー及び圧力容器安全規則 第23条)。
- ボイラー取扱技能講習の合格率はどのくらいですか?
国全体の合格率は、当サイトでは見つけられませんでした。講習は都道府県労働局長の登録を受けた教習機関が行うので、修了の条件は受ける機関の案内で確かめてください。
- 合格率・受験者数:令和6年度・令和7年度(安全衛生技術試験協会)
- 試験手数料:令和5年6月1日現在の額(同)
- 免許の交付要件:東京労働局(2026年10月26日に確認)









